賢い主婦はおさえてる!いま知っておくべきお金のキーワード

「iDeCo」や「キャッシュレス」など、お金にまつわる言葉がどんどん出てきている今日この頃。今のトレンドや押さえておくべきお金のキーワードについて、ファイナンシャルプランナーの筆者が解説します。

Baa669b404c404ea

お金のキーワードを知ると得&節約になる!

みなさんは、「お金」について、バッチリわかっている自信はありますか?

この2020年には、小学校3年生から英語教育がスタート。、実に小学校3年生から高校卒業まで10年間、大学に進学すればプラス4年間、英語を学ぶことになります。

一方、毎日使うお金のことはというと、学生のうちに学ぶ機会はほとんどありません。そのため、給与明細の見方も、社会保険や税金の仕組みもわからないまま、多くの人が社会に出ているのが現状です。

こう考えると、お金にまつわるキーワードを知らない人が多いのも仕方ないことのように思えてきますが、覚えておくと得をしたり、節約にも役立ったりします。簡単にポイントをお伝えするので、ぜひこの機会に押さえてくださいね。

ふるさと納税

「なんだかモノがもらえて良いらしいけど、仕組みがよくわからない」、とお金の相談の中で質問が多いのがふるさと納税。住民税は「住んでいる民の税」なので居住地域に納める税ですが、「ふるさと納税」は自分のふるさとや思い入れのある場所などにも納税することができる税です。

日本全国から自分の好きな市区町村を自由に選び、居住地に払う住民税の一部をおすそわけする(寄付する)と、各自治体が決めた返礼品がもらえます(返礼品なし、を選ぶこともできます)。

来年払うべき住民税の一部を、今年、自分が選んだ自治体に寄付する(先払いする)と、住民税は同じ額のまま、返礼品ももらえるのでお得というイメージです。

ただし、ふるさと納税で寄付した住民税のうち2,000円は戻ってきません。「実質2,000円でモノがもらえる」と言われるのはこれが理由です。

キャッシュレス決済

2019年、特によく耳にしたのが「キャッシュレス決済」という言葉。現金以外の支払い方法で支払いをすることです。

キャッシュレス決済と聞いてまず思い浮かぶのはクレジットカードですが、SuicaやnanacoなどICカードにあらかじめ金額をチャージする電子マネーや、〇〇ペイといったスマートフォン専用アプリを利用したコード読み取り型の決済もキャッシュレス決済です。

2019年10月の消費税増税後、国に加盟店登録した対象店舗でキャッシュレス決済を使い買い物をすると、決済額に応じて2%ないしは5%のポイント還元が行われています(還元率は店舗による)。

しかし、このポイント還元は2020年6月で終了。まだキャッシュレスを使ってポイント還元を受けたことのない人は、早めに対象店舗をチェックしてみましょう。

iDeCo(イデコ=個人型確定拠出年金)

iDeCoとは個人が老後資金を積み立てるために国が用意している公的制度。決まった額を決めて積み立て、その資金を自分で運用し、老後に受け取ることができます。2020年1月現在、積み立ては60歳まで、運用は70歳までできます。

証券会社や銀行などでiDeCoの口座を作り、月5,000円から6万8,000円まで、自分で額を決めて積み立てます(積み立て限度額は職業によって変わります)。

運用する際は金融機関がセレクトした投資信託のラインナップから、自分で運用先を決めて運用。基本は長期での投資・運用となり、それに適した商品ラインナップとなってるため商品が選びやすく、投資初心者でも安心です。

積み立てた金額は全額が課税所得(給与などの収入項目含む)から差し引かれ、控除の対象となります。また、配当に税金がかからないなどの優遇もあります。

ただし、口座開設時に3,000円前後、口座管理料として年間約2,000円~7,000円かかり、原則60歳まで引き出すことができません。

※金融機関手数料ゼロとうたっている金融機関でも、年金機構に払う約2,000円は必ずかかります。

NISA(ニーサ=少額投資非課税制度)

株式や投資信託で得た利益や配当について、年間120万円の投資分までは税金がかからない制度です。通常の株式取引口座では得た利益に約20%の課税がありますが、NISA口座を開設してそこで取引を行うと、最長5年間、税金がかかりません。

iDeCoと違い、口座開設手数料も管理料もかからず、資金の引き出しは自由に行うことができます。ただし、給与にかかる所得税・住民税の控除対象にはなりません。

証券会社・銀行・郵便局で口座開設ができ、それぞれの機関で購入できる商品(株式や投資信託)のラインナップが変わります。

証券会社でNISA口座開設した場合は株を購入することができますが、銀行・郵便局では投資信託のみの扱いになります。機関によっては株を買えることから、株主優待を楽しみたい方におすすめ。また積極的なタイプの投資信託(アクティブファンド)も豊富に揃っているので、ハイリスクハイリターン商品にチャレンジしたい方にも向いています。

つみたてNISA(つみたてニーサ)

こちらも一定の金額までの投資であれば、得た利益が非課税になる制度。NISAと同様、口座開設手数料も管理料もかかりません。

資金の引き出しは自由に行うことができますが、給与などにかかる税金(所得税・住民税)の控除対象にはならないため、所得税・住民税は安くはなりません。

NISAとの違いは預け入れ期間が最長20年間であること。つみたてNISAも証券会社・銀行・郵便局などで口座開設ができます。買える商品はその金融機関がラインナップする投資信託に限られ、「毎日」「毎週」「毎月」など頻度と額を決めて積み立てる方法をとります(ボーナス月にプラスする設定も可能)。

預け入れ期間が長いことから、長期で積み立て投資したい人に向いています。iDeCoは60歳まで引き出せないため若い人には抵抗があるかもしれませんが、つみたてNISAは自由に引き出しできるので若い人も始めやすいといえます。

まとめ

ひとつひとつ詳しく説明すると本になってしまうレベルなので、まずはイメージがわくよう簡単に解説しました。現在の一般的な銀行の普通預金の金利はわずか0.001%です。銀行にお金を預けてほったらかしにしていてもお金はほとんど増えません。知っておきたいマネーワードを自分の知識として身につけて、お金に好かれる「マネー美人」を目指しましょう。

お金
ランキング

Crown
全体ランキング

Lead banner article 2039
編集部にリクエスト
「あのお店のおすすめ商品を教えてほしい」「便利なアイテムを教えて欲しい」などのリクエストをお送りください
リクエストを送る